資格試験のLENCHAR（レンチャー）


宅建試験対策講座（宅地建物取引主任者）

行政書士試験対策講座
社労士試験対策講座（社会保険労務士）
ＦＰ技能士試験対策講座（ファイナンシャルプランナー技能士）
日商簿記試験対策講座


講師紹介（50音順）
重国 智洋 先生　(しげくに ともひろ)
土井 　誠　先生　(どい まこと)
西川 善史 先生　(にしかわ よしふみ)
松本 靖史 先生　(まつもと やすし)
湯口 籌博 先生　(ゆぐち かずひろ)		 宅地建物取引主任者　それは15%という狭き門を突破した　不動産取引のスペシャリスト

対応力分析


2007年宅建試験

　この資料は、『宅建完全攻略講座２００７』の『講義』『レジュメ』『使用テキスト（2007年は『らくらく宅建塾2007』を使用）』『2006年以前の過去問』の学習で、『2007年本試験』にどれくらい対応できたかを示すものです。

　講義の中では、手を広げすぎない（基本をマスターすることが大切であり、予想問題集などの新作問題などは不要である）ことの重要性をよくお話していますが、どうしても受験生としては不安になります。

　その不安を解消していただくために、『昨年の本試験問題』に『昨年の宅建完全攻略講座2007の受講生』はどれくらい対応できたかを分析いたしました（宅建試験の難関であり受験生にとって一番不安の大きな『権利関係』については、詳細に分析いたしました）。

　勉強していて不安になったときは参考になさってみて下さい。

分析結果

2007年本試験においては、宅建完全攻略講座２００７を確実に学習していれば、次の通り対応できた。

確実に解ける問題（1点取れる問題） 42問
２択まで絞れる問題（確率上0.5点取れる問題） 1問
３択まで絞れる問題（確率上0.33点取れる問題） 2問
絞れない問題（確率上0.25点取れる問題） 5問

以上により、宅建完全攻略講座2007をきちんと学習していた受験生は、平均44～45点獲得できた。

また、運が悪くても（勘がすべてはずれ、確実に解ける問題しか解けなくても）、42点は獲得できた。

42点中7問（講義の6分の1）理解していなくても35点（合格点）がとれた。

したがって、宅建完全攻略講座2007をきちんと学習していれば、2007年本試験に合格できた。

対応力分析表

難易度欄の記号・数字の意味
☆⇒確実に解ける問題
②⇒2択まで持ち込める⇒正解できる可能性50％
③⇒2択まで持ち込める⇒正解できる可能性33％
④⇒4択のまま、勘で解くしかない⇒正解できる可能性25％

権利関係
問1　☆ 1　テキストに記載あり。
2　テキストに記載あり。
3（答え）　テキストに記載あり。
4　レジュメに記載あり。
問2　☆ 1（答え）　テキストに記載あり。
2　テキストに記載あり。
3　解答不能
4　テキストに記載あり。
問3　☆ 1　解答不能
2　テキストに記載あり。
3（答え）　テキストに記載あり。
4　テキストに記載あり。
問4　☆ 1　テキストに記載あり。
2　テキストに記載あり。
3　テキストに記載あり。
4（答え）　テキストに記載あり。
問5　☆ 1　テキストに記載あり。
2　解答不能
3　解答不能
4（答え）　講義で解説した。
問6　☆ 1　テキストに記載あり。
2　テキストに記載あり。
3（答え）　講義で解説した。
4　テキストに記載あり。
問7　☆ 1　解答不能
2　テキストに記載あり。
3　解答不能
4（答え）　テキストに記載あり。
問8　☆ 1　テキストに記載あり。
2　過去問で出題歴あり。
3　テキストに記載あり。
4（答え）　解答不能
問9　③ 1　講義で解説した。
2　解答不能
3（答え）　解答不能
4　解答不能
問10　② 1　解答不能
2（答え）　講義で解説した。
3　講義で解説した。
4　講義で対応可能と思われるが、解答不能としておく。
問11　☆ 1　テキストに記載あり。
2（答え）　テキストに記載あり。
3　解答不能
4　テキストに記載あり。
問12　☆ 1（答え）　テキストに記載あり。
2　解答不能
3　講義で対応可能と思われるが、解答不能としておく。
4　解答不能
問13　☆ 1　テキストの知識で対応可能。
2　過去問で出題歴あり。
3　テキストに記載あり。
4（答え）　テキストに記載あり。
問14　☆ 1（答え）　テキストに記載あり。
2　過去問とテキストで対応可能
3　解答不能
4　テキストで対応可能
問15　☆ 1　解答不能
2　テキストに記載あり
3　解答不能
4（答え）　過去問で出題歴あり。
問16　☆ 1（答え）　テキストに記載あり。
2　テキストの知識で対応可能。
3　解答不能
4　解答不能
☆⇒14問（14点）、②⇒1問（0.5点）、③⇒1問（0.3点）
2007年宅建試験の権利関係では、14点以上獲得可能であった。

法令制限
問17　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問18　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問19　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問20　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問21　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問22　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問23　④ ミス問であり解答不能。
問24　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問25　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
☆⇒8問（8点）、④⇒1問（0.25点）
2007年宅建試験の法令制限では、14点以上獲得可能であった。

税・不動産鑑定評価
問26　④ 税法はしなくてもよいと指導しているため、解答不能とする。
問27　④ 税法はしなくてもよいと指導しているため、解答不能とする。
問28　④ 税法はしなくてもよいと指導しているため、解答不能とする。
問29　☆ 正解肢は解答不能であるが、選択肢1はテキストの記述から正しいと判断でき、
選択肢2は講義で説明したとおりであり、選択肢3テキストに記述があり解答可能。
☆⇒1問（1点）、④⇒3問（0.75点）
2007年宅建試験の税・不動産鑑定評価では、1点以上獲得可能であった。

宅建業法
問30　④ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問31　④ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問32　④ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問33　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問34　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問35　☆ 正解肢が法改正レジュメに記述あり解答可能。
問36　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問37　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問38　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問39　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問40　☆ 正解肢が過去問で出題歴あり解答可能。
問41　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問42　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問43　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問44　☆ 正解肢が講義内容で解答可能。
問45　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
☆⇒16問（16点）
2007年宅建試験の宅建業法では、16点獲得可能であった。

免除科目
問46　☆ 正解肢が法改正レジュメに記述あり解答可能。
問47　☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問48　③ 正解肢は解答不能。選択肢3は、
法改正レジュメで対応可能であるため、3択まで絞れる。
問49　☆ 講義の考え方で解答可能。
問50　④ 解答不能
☆⇒3問（3点）、③⇒1問（0.3点）、④⇒1問（0.75点）
2007年宅建試験の免除科目では、4点以上獲得可能であった。

｜　プライバシーポリシー　｜　サイトマップ　｜　リンク　｜　特定商取引法に基づく表記　｜

Copyright (C) 2006-2008 LENCHAR. All Rights Reserved.