宅地建物取引主任者(宅建)

対応力分析

2008年宅建試験

 この資料は、『宅建完全攻略講座2008』の『講義』『レジュメ』『使用テキスト』『2007年以前の過去問10年分の中で解説を読めば容易に習得できる知識』の学習で、『2008年本試験』にどれくらい対応できたかを示す資料です。

 講義の中では、手を広げすぎない(基本をマスターすることが大切であり、予想問題集などの新作問題などは不要である)ことの重要性をよくお話していますが、どうしても受験生としては不安になります。

 その不安を解消していただくために、『昨年の本試験問題』に『昨年の宅建完全攻略講座2008の受講生』はどれくらい対応できたかを分析いたしました(宅建試験の難関であり受験生にとって一番不安の大きな『権利関係』については、詳細に分析いたしました)。

 勉強していて不安になったときは参考になさってみて下さい。

※ なお、税法の問題2問と統計1問に関しては、講義の中で捨てても合格できると指導しているため、講義で指摘している場合でも、テキストに記載がある場合でも、過去問で出題暦がある場合でも、解答不能(④)として処理しました。

分析結果

2008年本試験においては、宅建完全攻略講座2008を確実に学習していれば、次の通り対応できた。

確実に解ける問題(1点取れる問題) 39問
2択まで絞れる問題(確率上0.5点取れる問題) 2問
3択まで絞れる問題(確率上0.33点取れる問題) 3問
絞れない問題(確率上0.25点取れる問題) 6問

以上により、宅建完全攻略講座2008をきちんと学習していた受験生は、平均42~43点獲得できた

また、運が悪くても(勘がすべてはずれ、確実に解ける問題しか解けなくても)、39点は獲得できた。

39点中6問(講義の約6分の1)理解していなくても33点(合格点)がとれた。

したがって、宅建完全攻略講座2008をきちんと学習していれば、2008年本試験に合格できた

対応力分析表

難易度欄の記号・数字の意味
☆⇒確実に解ける問題
②⇒2択まで持ち込める⇒正解できる可能性50%
③⇒3択まで持ち込める⇒正解できる可能性33%
④⇒4択のまま、勘で解くしかない⇒正解できる可能性25%

権利関係

問1 ☆ 1(答え) テキストに記載あり。
2 テキストに記載あり。
3 解答不能
4 テキストに記載あり。
問2 ☆ ☆ 1(答え) テキストに記載あり。
2 テキストに記載あり。
3 解答不能
4 テキストに記載あり。
問3 ☆ 1 テキストに記載あり。
2 テキストに記載あり。
3(答え) テキストに記載あり。
4 テキストに記載あり。
問4 ☆ 1 解答不能としておく。
2 テキストに記載あり。
3 テキストに記載あり。
4(答え) テキストに記載あり。
問5 ④ 1 解答不能
2 解答不能
3 解答不能
4(答え) 解答不能
問6 ☆ 1 テキストに記載あり。
2(答え) テキストに記載あり。
3 対応可能と思われるが解答不能としておく。
4 テキストに記載あり。
問7 ③ 1 解答不能
2 テキストに記載あり。
3(答え) 解答不能
4 解答不能
問8 ☆ 1 テキストに記載あり。
2 解答不能
3(答え) テキストに記載あり。
4 問題文中記載の判決文から回答可能
問9 ☆ 1(答え) テキストに記載あり。
2 テキストに記載あり
3 解答不能
4 テキストに記載あり
問10 ② 1 (答え)解答不能
2 テキストに記載あり。
3 テキストに記載あり。
4 講義で対応可能と思われるが、解答不能としておく。
問11 ☆ 1 過去問で出題歴あり。
2 常識で解けると思われるが解答不能としておく
3 テキストに記載あり。
4(答え) 講義で対応可能。
問12 ☆ 1 テキストに記載あり。
2 テキストに記載あり。
3(答え) 講義で対応可能。
4 解答不能
問13 ☆ 1 テキストに記載あり。
2 テキストに記載あり。
3 テキストに記載あり。
4(答え) テキストに記載あり。
問14 ☆ 1 講義で対応可能。
2 過去問で出題歴あり。
3(答え) 過去問で出題歴あり。
4 解答不能
問15 ☆ 1 講義で対応可能。
2 テキストに記載あり
3(答え) 過去問で出題歴あり
4 過去問で出題歴あり。
問16 ☆ 1 テキストに記載あり。
2(答え) テキストに記載あり。
3 解答不能
4 講義で対応可能。

☆⇒13問(13点)、②⇒1問(0.5点)、③⇒1問(0.3点)、④⇒1問(0.25点)
2008年宅建試験の権利関係では、14点以上獲得可能であった。

法令制限

問17 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問18 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問19 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問20 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問21 ③ 1(答え) 解答不能
2 テキストに記載あり。
3 解答不能
4 解答不能
問22 ☆ 講義で対応可能。
問23 ② 1(答え) 解答不能
2 解答不能
3 テキストに記載あり。
4 テキストに記載あり。
問24 ☆ 講義で対応可能。
問25 ☆ 講義で紹介した解法で解答可能。

☆⇒7問(7点)、②⇒1問(0.5点)、③⇒1問(0.3点)
2008年宅建試験の法令制限では、7点以上獲得可能であった。

税・不動産鑑定基準

問26 ④ 税法は捨てても合格できると指導しているため、解答不能とする。
問27 ☆ 印紙税はとるように指導しており解答可能
問28 ④ 税法は捨てても合格できると指導しているため、解答不能とする。
問29 ☆ 解答可能

☆⇒2問(2点)、④⇒2問(0.5点)
2008年宅建試験の税・不動産鑑定評価では、1点以上獲得可能であった。

宅建業法

問30 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問31 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問32 ☆ 1 テキストに記載あり。
2 テキストに記載あり。
3 テキストに記載あり。
4(答え)  テキストに記載はあるし、講義でも指摘しているが、
罰則は捨てても合格できると指導しているため解答不能としておく。
問33 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問34 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問35 ☆ 全肢解答可能であり解答可能。
問36 ④ 解答不能
問37 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問38 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問39 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問40 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問41 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問42 ☆ 1(答え) 解答不能
2 テキストに記載あり。
3 テキストに記載あり。
4 テキストに記載あり。
問43 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問44 ☆ 正解肢が講義内容で解答可能。
問45 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。

☆⇒15問(15点)、④⇒1問(0.25点) 2008年宅建試験の宅建業法では、15点獲得可能であった。

免除科目

問46 ③ 1 解答不能
2 テキストに記載あり。
3 解答不能
4(答え) 解答不能
問47 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問48 ④ 統計は捨てても良いと指導しているため解答不能とする。
問49 ☆ 講義の考え方で解答可能。
問50 ④ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。

☆⇒2問(2点)、③⇒1問(0.3点)、④⇒2問(0.5点)
2008年宅建試験の免除科目では、3点以上獲得可能であった。

おつかれさまでした


2007年宅建試験

 この資料は、『宅建完全攻略講座2007』の『講義』『レジュメ』『使用テキスト』『2006年以前の過去問』の学習で、『2007年本試験』にどれくらい対応できたかを示すものです。

 講義の中では、手を広げすぎない(基本をマスターすることが大切であり、予想問題集などの新作問題などは不要である)ことの重要性をよくお話していますが、どうしても受験生としては不安になります。

 その不安を解消していただくために、『昨年の本試験問題』に『昨年の宅建完全攻略講座2007の受講生』はどれくらい対応できたかを分析いたしました(宅建試験の難関であり受験生にとって一番不安の大きな『権利関係』については、詳細に分析いたしました)。

 勉強していて不安になったときは参考になさってみて下さい。

分析結果

2007年本試験においては、宅建完全攻略講座2007を確実に学習していれば、次の通り対応できた。

確実に解ける問題(1点取れる問題) 42問
2択まで絞れる問題(確率上0.5点取れる問題) 1問
3択まで絞れる問題(確率上0.33点取れる問題) 2問
絞れない問題(確率上0.25点取れる問題) 5問

以上により、宅建完全攻略講座2007をきちんと学習していた受験生は、平均44~45点獲得できた

また、運が悪くても(勘がすべてはずれ、確実に解ける問題しか解けなくても)、42点は獲得できた。

42点中7問(講義の6分の1)理解していなくても35点(合格点)がとれた。

したがって、宅建完全攻略講座2007をきちんと学習していれば、2007年本試験に合格できた

対応力分析表

難易度欄の記号・数字の意味 ☆⇒確実に解ける問題
②⇒2択まで持ち込める⇒正解できる可能性50%
③⇒3択まで持ち込める⇒正解できる可能性33%
④⇒4択のまま、勘で解くしかない⇒正解できる可能性25%

権利関係

問1 ☆ 1 テキストに記載あり。
2 テキストに記載あり。
3(答え) テキストに記載あり。
4 レジュメに記載あり。
問2 ☆ 1(答え) テキストに記載あり。
2 テキストに記載あり。
3 解答不能
4 テキストに記載あり。
問3 ☆ 1 解答不能
2 テキストに記載あり。
3(答え) テキストに記載あり。
4 テキストに記載あり。
問4 ☆ 1 テキストに記載あり。
2 テキストに記載あり。
3 テキストに記載あり。
4(答え) テキストに記載あり。
問5 ☆ 1 テキストに記載あり。
2 解答不能
3 解答不能
4(答え) 講義で解説した。
問6 ☆ 1 テキストに記載あり。
2 テキストに記載あり。
3(答え) 講義で解説した。
4 テキストに記載あり。
問7 ☆ 1 解答不能
2 テキストに記載あり。
3 解答不能
4(答え) テキストに記載あり。
問8 ☆ 1 テキストに記載あり。
2 過去問で出題歴あり。
3 テキストに記載あり。
4(答え) 解答不能
問9 ③ 1 講義で解説した。
2 解答不能
3(答え) 解答不能
4 解答不能
問10 ② 1 解答不能
2(答え) 講義で解説した。
3 講義で解説した。
4 講義で対応可能と思われるが、解答不能としておく。
問11 ☆ 1 テキストに記載あり。
2(答え) テキストに記載あり。
3 解答不能
4 テキストに記載あり。
問12 ☆ 1(答え) テキストに記載あり。
2 解答不能
3 講義で対応可能と思われるが、解答不能としておく。
4 解答不能
問13 ☆ 1 テキストの知識で対応可能。
2 過去問で出題歴あり。
3 テキストに記載あり。
4(答え) テキストに記載あり。
問14 ☆ 1(答え) テキストに記載あり。
2 過去問とテキストで対応可能
3 解答不能
4 テキストで対応可能
問15 ☆ 1 解答不能
2 テキストに記載あり
3 解答不能
4(答え) 過去問で出題歴あり。
問16 ☆ 1(答え) テキストに記載あり。
2 テキストの知識で対応可能。
3 解答不能
4 解答不能

☆⇒14問(14点)、②⇒1問(0.5点)、③⇒1問(0.3点)
2007年宅建試験の権利関係では、14点以上獲得可能であった。

法令制限

問17 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問18 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問19 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問20 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問21 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問22 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問23 ④ ミス問であり解答不能。
問24 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問25 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。

☆⇒8問(8点)、④⇒1問(0.25点)
2007年宅建試験の法令制限では、8点以上獲得可能であった。

税・不動産鑑定基準

問26 ④ 税法はしなくてもよいと指導しているため、解答不能とする。
問27 ④ 税法はしなくてもよいと指導しているため、解答不能とする。
問28 ④ 税法はしなくてもよいと指導しているため、解答不能とする。
問29 ☆ 正解肢は解答不能であるが、選択肢1はテキストの記述から正しいと判断でき、
選択肢2は講義で説明したとおりであり、選択肢3テキストに記述があり解答可能。

☆⇒1問(1点)、④⇒3問(0.75点)
2007年宅建試験の税・不動産鑑定評価では、1点以上獲得可能であった。

宅建業法

問30 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問31 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問32 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問33 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問34 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問35 ☆ 正解肢が法改正レジュメに記述あり解答可能。
問36 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問37 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問38 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問39 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問40 ☆ 正解肢が過去問で出題歴あり解答可能。
問41 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問42 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問43 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問44 ☆ 正解肢が講義内容で解答可能。
問45 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。

☆⇒16問(16点)
2007年宅建試験の宅建業法では、16点獲得可能であった。

免除科目

問46 ☆ 正解肢が法改正レジュメに記述あり解答可能。
問47 ☆ 正解肢がテキストに記述あり解答可能。
問48 ③ 正解肢は解答不能。選択肢3は、
法改正レジュメで対応可能であるため、3択まで絞れる。
問49 ☆ 講義の考え方で解答可能。
問50 ④ 解答不能

☆⇒3問(3点)、③⇒1問(0.3点)、④⇒1問(0.25点)
2007年宅建試験の免除科目では、3点以上獲得可能であった。